正誤問題(FP2) 不動産投資と有効活用（２/２）
【問１３】★
ＤＣＦ法は、不動産の保有期間中に生み出される純収益の現在価値の総和と、保有期間満了時点における対象不動産の価格（復帰価格）の現在価値を合算して、不動産の収益価格を求める手法である。
【答１３】
○：ＤＣＦ法は、不動産から生み出されるキャッシュフローを見積り、不動産の価値を計算しようとする方法です。
【問１４】★
ＩＲＲ法（内部収益率法）による投資判断においては、対象不動産に対する投資家の期待収益率が内部収益率を上回っている場合、その投資は有利であると判定することができる。
【答１４】
×：ＩＲＲ法では、対象不動産に対する内部収益率が投資家の期待収益率を上回っている場合、その投資は有利であると判定することができます。
【問１５】★
ＮＰＶ法（正味現在価値法）による投資判断においては、投資額の現在価値の合計額が投資不動産から得られる収益の現在価値の合計額を上回っている場合、その投資は有利であると判定することができる。
【答１５】
×：ＮＰＶ法では、投資不動産から得られる収益の現在価値の合計額が投資額の現在価値の合計額を上回っている場合、その投資は有利であると判定することができます。
【問１６】★
ＩＲＲ法により求められた内部収益率（割引率）は、大きいほど有利な投資であると判断する事が出来る。
【答１６】
○：ＩＲＲ法による割引率は、投資家の期待収益率ですから、が大きいほど有利な投資であると判断する事が出来ます。
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【問１７】★
ＮＯＩ利回り（純利回り）は、対象不動産から得られる年間収入を総投資額で除して算出される利回りであり、不動産の収益性を図る指標である。
【答１７】
×：ＮＯＩ利回りの計算は、年間の純収益を、投資額で割ります。
【問１８】★
借入金併用型投資では、レバレッジ効果が働き、対象不動産の収益率が借入金の金利を上回っている場合には、投下した自己資金に対する収益率の向上が期待できる。
【答１８】
○：対象不動産の収益率が借入金の金利を上回っている場合、借入れを行って不動産投資を行う価値があると言えます。
【問１９】
ＤＳＣＲ（借入金償還余裕率）とは、年間の純収益を元利返済額で割ったものであり、数値が１より小さいほど、空室リスクに耐えられる余裕があると言える。
【答１９】
×：ＤＳＣＲ（借入金償還余裕率）が１より大きいと、不動産から得られる収益で元利金の返済が可能になります。
【問２０】
不動産を担保とするノンリコースローンは、通常の金利よりも低いメリットがある。
【答２０】
×：ノンリコースローンは、担保以上の返済義務を負わないメリットがある一方、金利は通常より高いです。
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