お金の寺子屋

正誤問題(FP2) ライフプランニングとファイナンシャルプランニング(2/4)

【問11】
住宅ローンを利用する場合には、金利水準や収支見通しなどについて十分な検討が必要であり、長期的なキャッシュフロー表を作成することが望ましい。
【答11】
○:将来のお金の計画を行う際には、金利水準や収支見通しなどについて十分な検討が必要であり、長期的なキャッシュフロー表を作成することが望ましいと言えます。
【問12】
60歳代以降の人がゆとりのある老後生活を考えている場合には、一般的には勤労所得等収入を増やすことは容易ではないため、リスクが高くても積極的な資産運用で生活資金を確保する事が望ましい。
【答12】
×:老後の資産は安全な商品で運用する事が基本です。
【問13】
給与所得者の可処分所得は、収入から所得税と住民税を引いて求める事ができる。
【答13】
×:給与所得者の可処分所得=収入-(所得税+住民税+社会保険料)です。
ちなみに、生命保険料や住宅ローンの返済額は、可処分所得の計算に関係ありません。
【問14】
ライフイベント表は、将来価値を使って作成する。
【答14】
×:ライフイベント表は、現在価値を使います。
【問15】
キャッシュフロー表は、将来価値を使って作成する。
【答15】
○:キャッシュフロー表は、将来価値を使います。
【問16】
個人バランスシートに載せる資産の金額は、取得価格を用いる。
【答16】
×:個人バランスシートに載せる資産の金額は、時価を用います。
【問17】
個人バランスシートの純資産額は、資産の総額から負債の総額を引いて求める事ができる。
【答17】
○:資産=負債+純資産より、純資産=資産-負債です。

【問18】
まとまった金額を、一定期間・一定利率で複利運用した場合の将来の金額を求める際、当初の運用元本に乗じる係数は、現価係数である。
【答18】
×:まとまった金額を、一定期間・一定利率で複利運用した場合の将来の金額を求める際、当初の運用元本に乗じる係数は、終価係数です。
【問19】
将来の目標額を用意するために、まとまった金額を一定期間・一定利率で複利運用する場合に、現在用意するべき金額を求める為に将来の目標額に乗じる係数は、終価係数である。
【答19】
×:将来の目標額を用意するために、まとまった金額を一定期間・一定利率で複利運用する場合に、現在用意するべき金額を求める為に将来の目標額に乗じる係数は、現価係数です。
【問20】
一定の利率で複利運用しながら将来目標とする額を貯めるために必要な毎年の積立額を試算する際、将来目標とする額に乗じる係数は、減債基金係数である。
【答20】
○:一定の利率で複利運用しながら将来目標とする額を貯めるために必要な毎年の積立額を試算する際、将来目標とする額に乗じる係数は、減債基金係数です。
【問21】
一定の借入額に対して利息を含めた毎年の元利均等返済額を試算する際、借入額に乗じる係数は、年金終価係数である。
【答21】
×:一定の借入額に対して利息を含めた毎年の元利均等返済額を試算する際、借入額に乗じる係数は、資本回収係数です。
【問22】
毎年の積立額を、一定期間・一定の利率で複利運用した場合の将来の元利合計額を試算する際、毎年の積立額に乗じる係数は、年金現価係数である。
【答22】
×:毎年の積立額を、一定期間・一定の利率で複利運用した場合の将来の元利合計額を試算する際、毎年の積立額に乗じる係数は、年金終価係数です。
【問23】
まとまった原資を、一定期間・一定の利率で運用しながら取り崩す場合、毎年の取崩額を求める為に現在の原資に乗じる係数は、資本回収係数である。
【答23】
○:まとまった原資を、一定期間・一定の利率で運用しながら取り崩す場合、毎年の取崩額を求める為に現在の原資に乗じる係数は、資本回収係数です。
【問24】
一定期間元利均等返済で借入をする際、毎年の返済可能額から借入可能額を求める為に、毎年の返済額に乗じる係数は、減債基金係数である。
【答24】
×:一定期間元利均等返済で借入をする際、毎年の返済可能額から借入可能額を求める為に、毎年の返済額に乗じる係数は、年金現価係数です。
【問25】
一定期間・一定の利率で複利運用しながら毎年希望額を取り崩したい場合、当初用意すべき原資を求める為に毎年の取崩額に乗じる係数は、年金現価係数である。
【答25】
○:一定期間・一定の利率で複利運用しながら毎年希望額を取り崩したい場合、当初用意すべき原資を求める為に毎年の取崩額に乗じる係数は、年金現価係数です。

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