お金の寺子屋

サラリーマンの可処分所得＝年収－ (所得税＋住民税＋社会保険料)

ｎ年後の将来価値＝現在価値×(１＋変動率)^ｎ

キャッシュフロー表の貯蓄残高＝前年の貯蓄残高×(１＋運用利率)±年間収支

元本ａ円を一定期間一定の利率で複利運用した場合の将来の元利合計額＝ａ円×　　終価係数

一定期間一定の利率で間複利運用を行いａ円を貯めるために現在必要な金額＝ａ円×　　現価係数

一定期間一定の利率で間複利運用を行いながら毎年ａ円を積み立てた場合の将来の元利合計額＝ａ円×年金終価係数

一定の利率で複利運用しながら一定期間後にａ円を得るために必要な毎年の積立額＝ａ円×減債基金係数

元本ａ円を一定の利率で複利運用しながら一定期間取り崩す場合の、毎年の受取額＝ａ円×資本回収係数

一定期間一定の利率で間複利運用を行いながら毎年ａ円を取り崩すために、現在必要な金額＝ａ円×年金現価係数

元利均等返済で借り入れたａ円を一定期間で完済しようとした場合の、年間返済額＝ａ円×資本回収係数

一定期間にわたる返済可能額がａ円である場合に、その期間元利均等返済でお金を借りる場合の借入可能額＝ａ円×年金現価係数

付加年金の額＝200円×付加保険料納付月数

利子所得の額＝収入金額

配当所得の額＝収入金額－株式等を取得するための借入金の利子

不動産所得の額＝総収入金額－必要経費－青色申告特別控除額

事業所得の額＝総収入金額－必要経費－青色申告特別控除額

給与所得の額＝収入金額－給与所得控除額

退職所得の額＝(収入金額－退職所得控除額)×１/２

勤続年数が20年以下の場合の退職所得控除額＝40万円×勤続年数（最低80万円）

勤続年数が20年を超える場合の退職所得控除額＝800万円＋70万円×(勤続年数－20年)

総合課税される譲渡所得の額＝総収入金額－（取得費＋譲渡費用）－特別控除額(最高50万円)

申告分離課税される譲渡所得の額＝総収入金額－（取得費＋譲渡費用）

株式等に係る譲渡所得の額＝総収入金額－（取得費＋委託手数料等）

一時所得の額＝総収入金額－収入を得る為の支出額－特別控除額(最高50万円)

公的年金等の雑所得の額＝収入金額－公的年金等控除額

公的年金等以外の雑所得＝総収入金額－必要経費

総所得金額が200万円以上の場合、通常の医療費控除の額＝実際に支払った医療費の合計額－保険金等で補填される金額－10万円

セルフメディケーション税制の適用を受けた場合の医療費控除の額＝特定一般用医薬品等購入費の合計額－保険金等で補填される金額－12,000円

自己資本比率＝自己資本÷総資産

流動比率＝流動資産÷流動負債

当座比率＝当座資産÷流動負債

固定比率＝固定資産÷自己資本

固定長期適合率＝固定資産÷（自己資本＋固定負債）

売上総利益（粗利益）＝売上高－売上原価

営業利益＝売上総利益（粗利益）－販売費及び一般管理費

経常利益＝営業利益＋営業外収益－営業外費用

税引前当期純利益＝経常利益＋特別利益－特別損失

売上高営業利益率＝営業利益÷売上高

売上高経常利益率＝経常利益÷売上高

総資本回転率＝売上高÷総資本

総資本当期純利益率＝総資本回転率×売上高当期純利益率

売上原価＝期首棚卸高＋当期仕入高－期末棚卸高

損益分岐点売上高＝固定費÷限界利益率

売上債権回転期間＝期末の売上債権（売掛金＋受取手形）÷平均月商（年間売上高÷12）

所要運転資金（経常運転資金）＝売上債権（売掛金＋受取手形）＋棚卸資産－仕入債務（買掛金＋支払手形）

１年複利の計算方法は、満期時の元利合計＝元本× (１＋年利率)^運用年数

半年複利の計算方法は、満期時の元利合計＝元本×(１＋年利率/２)^(運用年数×２)

単利の計算方法は、満期時の元利合計＝元本×{１＋(年利率×運用年数)}

普通分配金の額＝支払われた分配金のうち、（分配落ち前の基準価額－個別元本）に相当する額

元本払戻金（特別分配金）の額＝支払われた分配金のうち、（個別元本－分配落ち後の基準価額）に相当する額

債券の直接利回り(％)＝表面利率÷購入価格×100

利付債の換金損益を考慮した利回り(％)＝{表面利率＋(換金価格－購入価格)÷償還期間}÷購入価格×100

ＰＥＲ(倍)＝株価÷１株当たり純利益

ＰＢＲ(倍)＝株価÷１株あたり純資産

ＲＯＥ(％)＝税引後純利益÷自己資本×100

配当利回り(％)＝１株当たり配当金÷株価×100

配当性向(％)＝支払い配当金÷税引後純利益×100

ある銘柄の株式を、株価がＡ円の時にＮ株購入し、その後株価がＢ円の時にＭ株購入した際の株式の平均取得単価＝（Ａ×Ｎ＋Ｂ×Ｍ）円÷（Ｎ＋Ｍ）

外貨建ての資産に投資する際の円ベースの投資額＝外貨ベースの投資額×ＴＴＳ

外貨建ての資産を円転した際の額＝外貨ベースの投資額×ＴＴＢ

期待収益率がＮ％株のＸ資産をａ％、期待収益率がＭ％株のＹ資産をｂ％組み入れたポートフォリオの期待収益率＝（Ｎ％×ａ％＋Ｍ％×Ｂ％）

建築面積の上限＝敷地面積×建蔽率の上限

延床面積の上限＝敷地面積×容積率の上限

ＮＯＩ利回り＝対象不動産から得られる年間の純収益（総収入－総費用）÷総投資額

具体的遺留分の額＝抽象的遺留分の額×法定相続分

抽象的具体的遺留分の額（相続人が直系尊属のみである場合を除く）＝遺留分算定の基礎となる財産×１/２

死亡保険金の非課税限度額＝500万円×法定相続人の数

死亡退職金の非課税限度額＝500万円×法定相続人の数

相続税の基礎控除額＝3,000万円＋600万円×法定相続人の数

暦年課税を選択した場合の贈与税額(速算)＝(収入金額－110万円－その他の控除額)×税率－控除額

相続時精算課税を選択した場合の贈与税額＝(収入金額－特別控除額2,500万円)×20％

路線価方式による自用地の評価額＝敷地面積×路線価×各種補正率

自用家屋の評価額＝固定資産税評価額×1.0

貸家の評価額＝自用家屋の評価額×(１－借家権割合×賃貸割合)

底地の評価額＝自用地評価額×(１－借地権割合)

借地権の評価額＝自用地評価額×借地権割合

貸家建付地の評価額＝自用家屋の評価額×(１－借地権割合×借家権割合×賃貸割合)