計算問題(FP2)　キャッシュフロー表

【問１】学科/FP協会/金財(個人)/金財(保険)

下記は、あるの家庭のキャッシュフロー表（一部抜粋）です。このキャッシュフロー表の空欄（ア）～（ウ）に入る数値を計算してください。なお、計算過程においては端数処理をせず計算し、計算結果については万円未満を四捨五入すること。また、問題作成の都合上、一部空欄にしており、記載されている数値は正しいものとします。

＜キャッシュフロー表＞

経過年数			現在	１年後	２年後	３年後
		変動率
収入	給与収入(夫)	１％	550	556
	給与収入(妻)		100	100	100	100
	収入合計		650	656
支出	基本生活費	２％	346			（ア）
	住宅関連費	－	113	113	113	113
	教育費		140			220
	経常的支出	－	18		18	18
	一時的支出	－			50
	その他支出	－	20		20	20
	支出合計			644		738
年間収支		－		（イ）	▲40
金融資産残高		１％		890	（ウ）

【答１】

(ア)367、(イ)12、(ウ)859

(ア)	346×(1.02)^3＝367.17…
(イ)	年間収支＝収入－支出＝656－644＝12
(ウ)	金融資産残高＝前年の金融資産残高×変動率±当年の年間収支＝890×1.01－40＝858.9

【問２】学科/FP協会/金財(個人)/金財(保険)

下記は、あるの家庭のキャッシュフロー表（一部抜粋）です。このキャッシュフロー表を元に、【問２－１】～【問２－４】の問に答えてください。

＜キャッシュフロー表＞

経過年数			現在	１年後	２年後	３年後
ライフイベント				長男中学入学		長女中学入学
		変動率
収入	給与収入(夫)	１％	（ア）
	給与収入(妻)	１％	320
	収入合計			859
支出	基本生活費	２％	358			（イ）
	住宅関連費	－	134	134	134	134
	教育費	２％			（ウ）
	経常的支出	－	36	36	36	36
	一時的支出	－			70
	その他支出	－	30	30	30	30
	支出合計		622	741
年間収支		－
金融資産残高		１％	1,550	（エ）

【問２－１】

キャッシュフロー表の空欄（ア）は、夫の可処分所得です。下表のデータに基づいて、空欄（ア）に入る数値を計算してください。なお、基準年における夫の収入は給与収入のみである。

基準年の夫の給与収入６８０万円

＜基準年に夫の給与から天引きされた支出の年間合計金額＞
厚生年金保険料　：６２万円
健康保険料　　　：３６万円
雇用保険料　　　：　５万円
所得税　　　　　：２２万円
住民税　　　　　：３０万円
財形貯蓄　　　　：３６万円
社内預金　　　　：２４万円
従業員持株会　　：１２万円
社内あっせん販売：　６万円

正解：525(万円)

給与所得者の可処分所得＝給与収入－所得税－住民税－社会保険料です。
よって、680万円－22万円－30万円－(62万円＋36万円＋5万円)＝680万円－155万円＝525万円となります。

【問２－２】

キャッシュフロー表の空欄（イ）に入る数値を計算してください。なお、計算に当たっては、キャッシュフロー表中に記載の整数を使用し、計算結果については万円未満を四捨五入すること。また、解答に当たっては、解答用紙に記載されている単位に従うこと。

正解：380(万円)

358万円×(1.02)^3＝379.91…万円≒380万円です。

【問２－３】

２人の子供が希望している進学プランは下記のとおりです。下記＜条件＞および＜資料＞のデータに基づいて、キャッシュフロー表の空欄（ウ）に入る教育費の予測数値を計算してください。なお、解答に当たっては、解答用紙に記載されている単位に従うこと。

＜条件１：子供の進学プラン＞
長男	公立小学校→私立中学校→私立高校→国立大学
長女	公立小学校→公立中学校→公立高校→私立大学

＜条件２：計算に際しての留意点＞
・	教育費の数値は、下記＜資料：小学校・中学校の学習費総額＞を使用して計算すること。
・	下記＜資料：小学校・中学校の学習費総額＞の数値を基準年の数値とする。
・	教育費については、キャッシュフロー表中に記載の変動率２％を加味することとする。
・	初年度納付金については考慮しないこととする。
・	計算過程では円未満を四捨五入し、解答については万円未満を四捨五入すること。

＜資料：小学校・中学校の学習費総額（１人当たりの年間平均額）＞

小学校		中学校
公立	私立	公立	私立
321,281円	1,598,691円	488,397円	1,406,433円
（出所：文部科学省「子供の学習費調査（結果の概要）」）