お金の寺子屋

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穴埋め問題(FP2) 投資信託

最重要

投資信託の運用手法のうち、あらかじめ定めた株価指数等の基準(ベンチマーク)に連動する運用を目指す運用スタイルは、 パッジブ運用。

投資信託の運用手法のうち、ベンチマークを上回る運用成果を目指す運用スタイルは、アクティブ運用。

ポートフォリオを構築する際に、金利・為替等のマクロ的な視点から経済動向を分析し、 国や地域別、また業種別にどのような配分で投資するかを決める方法は、トップダウンアプローチ。

個別銘柄のファンダメンタルズ分析などを基に投資銘柄を決定し、ポートフォリオを構築する方法は、ボトムアップアプローチ。

企業の成長性を重視して投資対象を選択する方法は、グロース投資で、PERが高い銘柄や配当利回りがい銘柄を選定する傾向がある。

企業価値から考えて株価が割安であると考えられる銘柄に投資する方法は、バリュー投資で、PERやPBRがい銘柄を選定する傾向がある。

日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)等の株価指数(インデックス)に連動するように設計された上場投資信託は、ETF

金価格や原油価格に連動するETFは存在 する

ETFやJ-REITの取引方法は、上場株式と 同じ

ETFの課税関係は、上場株式と 同じ

ETFやJ-REITは、購入時に手数料がかか  る

ETFやJ-REITは、売却時に手数料がかか  る

ETFの保有期間中には、信託報酬が徴収され る

ETFの売却時には、信託財産留保額が徴収されない

日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)に連動するETFは、分配金が支払われ る

ETFの分配金には、普通分配金と元本払戻金の区別が無い

投資信託の収益分配金のうち、収益を原資とし、課税されるのは、       普通分配金

投資信託の収益分配金のうち、非課税となるのは、特別分配金(元本払戻金)

追加購入を行わなかった場合の投資信託の個別元本=購入時の基準価額-特別分配金(元本払戻金)の累計額

投資信託を売却した場合の譲渡所得=(売却時の基準価額-個別元本)×売却口数-手数料。


重要

投資信託の監査報酬を負担するのは、 投資家

公社債投資信託は、公社債に投資する事ができ、株式に投資する事ができない

株式投資信託は、株式に投資する事ができ、公社債に投資する事ができ る

約款で株式への投資を可能としているものの、公社債のみで運用され、株式を組み入れていない投資信託は、 株式投資信託に分類される。

いつでも購入する事ができる投資信託は、追加型(オープン型)投資信託。

当初の募集期間だけでしか購入する事ができない投資信託は、単位型(ユニット型)投資信託。

信託期間中に投資家が解約できない投資信託は、クローズドエンド型。

信託期間中に投資家が解約できる投資信託は、 オープンエンド型。

信託期間の解約できない期間を、クローズド期間と言う。

J-REITが投資対象とする資産は、現物の不動産

J-REITはクローズドエンド型の会社型投資信託である。

相場が上昇した時それ以上の収益を上げるように設計された投資信託は、ブルファンド。

相場が下落した時収益を上げるように設計された投資信託は、ベアファンド。

日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信は、ブルファンドに分類される。

日経平均インバース・インデックス連動型上場投信は、ベアファンドに分類される。

投資信託の販売手数料を受け取るのは、        販売会社

販売手数料のかからない投資信託をノーロード投信という。

投資信託の信託報酬を受け取るのは、委託者・受託者・販売会社

信託財産留保額は、ファンドの解約時に徴収される。

J-REIT(上場不動産投資信託)の収益分配金を総合課税した場合、配当控除の適用を受ける事ができない


余裕があれば

50人以上の不特定多数の投資家を対象として募集される投資信託は、公募投資信託。

2人以上49人以下の特定の限られた投資家だけを対象として募集される投資信託は、私募投資信託。

委託者(運用会社)・受託者(信託銀行)・受益者(投資家)の三者から成る投資信託は、契約型投資信託。

投資法人を設立し、その投資証券(投資口)を取得した投資家が、配当金を受け取る形式の投資信託は、会社型投資信託。

ファンドオブファンズは、個別株式に直接投資する事ができない

国内外の安全性の高い公社債を中心に、CD(譲渡性預金)やCP(優良企業が発行する約束手形)等の短期金融商品で運用する証券総合口座専用の追加型公社債投資信託は、MRF

目論見書(投資信託説明書)は、委託者(運用会社)が作成し、     販売会社が販売前または販売と同時に投資家へ交付する事が法律で義務付けられている。

運用報告書は、ファンドの決算期ごとに委託者(運用会社)が作成する。

投資信託のトータルリターンを通知する義務を負うのは、     販売会社

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