【ＦＰ２級無料講座】住宅取得プランニングと住宅ローン
論点解説
【重要度】★★★★☆
団体信用生命保険は、契約者・被保険者・保険金受取人の関係だけ押さえてください。
フラット３５の論点は多いですが、どの論点も万遍なく出題される傾向にあります。
フラット３５の論点は多いですが、どの論点も万遍なく出題される傾向にあります。
動画講義
まずは、動画講義をチェックして、最後に下の確認問題を解いて下さい。
動画はYouTubeでご視聴頂けます。
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確認問題
【問１】
フラット３５では、中古住宅の購入費用や投資用物件の購入費用を借りることはできない。
【答１】
×：フラット３５は、投資用物件の購入費用を借りることはできませんが、中古住宅の購入費用を借りることはできます。
【問２】
フラット３５は、借り換え利用ができない。
【答２】
×：フラット３５は、借り換え利用が可能です。
【問３】
フラット３５の金利は、融資実行時点の金利が適用される。
【答３】
○：フラット３５の金利は、申し込み時点ではなく、融資実行時点の金利が適用されます。
【問４】
フラット３５の金利は、全ての金融機関で同じである。
【答４】
×：フラット３５の金利は、金融機関ごとに異なります。
【問５】
フラット３５の利用者は、「住・My Note」を利用すれば、10万円から繰り上げ返済ができる。
【答５】
○：「住・My Note」を利用すれば、10万円から繰り上げ返済ができます。
【問６】
収入合算を利用すると、単独で住宅ローンを契約する場合と比べて、借入金額を増やすことができる。
【答６】
○：収入合算を利用すると、夫婦などの収入を合算して１つの住宅ローンを契約するため、単独で住宅ローンを契約する場合と比べて、借入金額を増やすことができます。
【問７】
ペアローンで住宅ローンを組むと、一定の条件を満たせば、夫婦は２人とも住宅ローン控除の適用を受けることができる。
【答７】
○：ペアローンは夫婦それぞれが住宅ローンを契約するため、一定の条件を満たせば、夫婦は２人とも住宅ローン控除の適用を受けることができます。
【問８】
夫婦が連帯保証方式である収入合算で住宅ローンを契約した場合、一定の条件を満たせば、夫婦は２人とも住宅ローン控除の適用を受けることができる。
【答８】
×：連帯保証人は、元々返済義務がある人ではありませんから、住宅ローン控除の適用を受けることはできません。
なお、連帯債務者は、元々返済義務がありますから、住宅ローン控除の適用を受けることができます。
なお、連帯債務者は、元々返済義務がありますから、住宅ローン控除の適用を受けることができます。
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