穴埋め問題(FP2) 金融派生商品
原資産を権利行使価格で買う事ができる権利は、コール・オプション。
原資産を権利行使価格で売る事ができる権利は、プット・オプション。
オプションの買い手は、コール・プットともに、基本的に、利益は限定されず、損失はプレミアムに限定される。
オプションの売り手は、コール・プットともに、基本的に、利益はプレミアムに限定され、損失は限定されない。
現物取引と反対のポジションの先物を保有することなどにより、価格変動リスク等を回避または軽減することを狙う取引は、 ヘッジ取引。
原資産とデリバティブの価格差のズレに着目し、割高なものを売り割安なものを買う事で、将来価格差が縮小した時に利益を得ようとする取引は、アービトラージ。
将来の一定時点で、特定の商品を決められた条件で売買する事を約束する取引は、 先物取引。
ある金融商品(原資産)を将来の一定時点で、ある商品を予め決めた条件(権利行使価格)で売買する権利を売買する取引は、オプション取引。
原資産価格が上昇すると、コール・オプションのオプション料は上昇し、プット・オプションのオプション料は下落する。
権利行使価格が高いほど、コール・オプションのオプション料は低くなり、プット・オプションのオプション料は高くなる。
ボラティリティ(価格の変動性)が大きいほど、コール・オプションのオプション料は高くなり、プット・オプションのオプション料は高くなる。
満期までの残存期間が長いほど、コール・オプションのオプション料は高くなり、プット・オプションのオプション料は高くなる。
オプション取引の取引方法は、取引所取引と相対取引の両方。
先物取引の取引方法は、 取引所取引のみ。
スワップ取引の取引方法は、 相対取引のみ。
異なる通貨間で一定期間、取引現時点で同価値である将来のキャッシュフローを交換する取引は、通貨スワップ。
同じ種類の通貨間で一定期間、異なる種類の金利(固定金利と変動金利など)を交換する取引は、金利スワップ。
オプション取引のうち、権利行使期間中であればいつでも権利行使ができる アメリカン・タイプと、特定の権利行使日にのみ権利行使ができるヨーロピアン・タイプがある。
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