【重要】２級テキストに訂正箇所があります。
２級のテキストに以下の通り誤りがございます。
テキストをご購入頂いた方々におかれましては、私たちの不手際で、迷惑をおかけしました事を深くお詫び申し上げます。
お手数をおかけして恐縮ですが、一度ご確認下さいますよう、宜しくお願い申し上げます。
テキストの発行時期（版）によっては、修正済みのものもあります。
ライフプランニングと資金計画
【修正】4p ①－２(2)：１行目
誤）金融庁長官の登録を受けた
正）内閣総理大臣（金融庁長官に権限を委任）の登録を受けた
誤）金融庁長官の登録を受けた
正）内閣総理大臣（金融庁長官に権限を委任）の登録を受けた
【修正】19p 表中
誤）リフォーム資金には利用できません
正）リフォーム一体型の場合、リフォーム資金に利用する事ができます。なお、投資用物件の取得費用には使えません。
誤）リフォーム資金には利用できません
正）リフォーム一体型の場合、リフォーム資金に利用する事ができます。なお、投資用物件の取得費用には使えません。
【修正】23p ①－１：４行目
誤）私立に通い大学進学しない場合
正）公立に通い大学進学しない場合
誤）私立に通い大学進学しない場合
正）公立に通い大学進学しない場合
【修正】23p ①－１：４行目
誤）私立に通い大学進学しない場合
正）公立に通い大学進学しない場合
誤）私立に通い大学進学しない場合
正）公立に通い大学進学しない場合
【修正】33p ①－２：６行目
誤）12％
正）13％
誤）12％
正）13％
【修正】48p ②－５(1)：１行目
誤）１歳（一定要件を満たす場合は１歳６ヵ月）未満の子供を
正）１歳又は１歳２ヵ月（支給対象期間の延長に該当する場合は１歳６ヵ月又は２歳）未満の子供を
誤）１歳（一定要件を満たす場合は１歳６ヵ月）未満の子供を
正）１歳又は１歳２ヵ月（支給対象期間の延長に該当する場合は１歳６ヵ月又は２歳）未満の子供を
【修正】62p ②－１：表中（原則）
誤）老齢基礎年金の受給資格期間を満たした者が
正）老齢基礎年金の受給資格期間が25年以上ある者が
誤）老齢基礎年金の受給資格期間を満たした者が
正）老齢基礎年金の受給資格期間が25年以上ある者が
【修正】63p ②－１：注釈２
誤）年度到達日までの
正）到達年度の末日までの
誤）年度到達日までの
正）到達年度の末日までの
【修正】65p ③－２(1)：２行目と表中
誤）25年以上
正）10年以上
誤）25年以上
正）10年以上
タックスプランニング
【修正】2p ②－２：表
誤）不動産取得税は間接税
正）不動産取得税は直接税
誤）不動産取得税は間接税
正）不動産取得税は直接税
【修正】45p ②－３：網掛けの②
誤）差引損失額のうち災害関連支出の金額×５％
正）差引損失額のうち災害関連支出の金額－５万円
誤）差引損失額のうち災害関連支出の金額×５％
正）差引損失額のうち災害関連支出の金額－５万円
【修正】57p 最下部の図
誤）38万円または48万円
正）48万円または58万円
誤）38万円または48万円
正）48万円または58万円
リスクと保険
【修正】34p ①－４(2)：１行目と表中
誤）傷害保険以外の第三分野の保険
正）2011年12月31日以前に契約した第三分野の保険で、2012年１月１日以降に更新していない契約
誤）傷害保険以外の第三分野の保険
正）2011年12月31日以前に契約した第三分野の保険で、2012年１月１日以降に更新していない契約
2019年６月下旬に、生命保険の経理処理に係る新しい通達が出されました。
詳しくは、制度変更情報に記載しております。
詳しくは、制度変更情報に記載しております。
金融資産運用
不動産
【修正】16p ②－３(1)の図の注釈
誤）消費税相当額を含みます
正）消費税相当額を除きます
誤）消費税相当額を含みます
正）消費税相当額を除きます
相続・事業承継
【修正】20p ②－２：６行目
誤）代筆での作成したり
正）代筆によって作成したり
誤）代筆での作成したり
正）代筆によって作成したり
【修正】23p ④－３：８行目
誤）遺留分侵害請求権
正）遺留分侵害額請求権
誤）遺留分侵害請求権
正）遺留分侵害額請求権
ご迷惑をおかけして、本当に申し訳ありません。
もし、上記の箇所以外にもお気づきの点がございましたら、お問い合わせフォームより、教えて頂けますと幸甚です。
今後ともどうぞ、当サイトを宜しくお願い申し上げます。
運営チーム代表 東条 慎也
